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盗撮の余罪-黙秘しない方がよいケース

このページは弁護士 楠 洋一郎が執筆しています。盗撮の余罪についてはこのページと盗撮で検挙、余罪があればどうなる?で他のどのページよりも深く、徹底的に解説していますので参考にしてください。

 

 

盗撮の余罪-黙秘で対応するのが基本

盗撮で捕まった場合、押収されたスマートフォンに余罪の盗撮画像が保存されていることがよくあります。盗撮の日時と場所が特定されると、余罪についても刑事事件として立件される可能性があります。

 

盗撮の日時については、通常、スマートフォンやカメラを解析すればわかってしまいます。そのため、余罪で立件されることを防ぐためには、盗撮した場所について黙秘することになります。

盗撮で検挙、余罪があればどうなる?

 

盗撮場所を黙秘しない方がよいケース

押収されたスマホに保存された余罪のデータ自体から、盗撮した場所が明らかになることがあります。そのような例として次の3つのケースが考えられます。

 

【盗撮場所がわかってしまう3つのケース】

①盗撮画像に場所を特定できる象徴的なスポット(渋谷のハチ公像など)や施設の名前(○○書店)が写りこんでいる。

②カメラ撮影機能がGPSと連動しており、撮影場所が自動的に記録される設定になっている。

③画像だけではなく音声も保存されており、その音声から盗撮場所がわかる(「次は○○駅です」という電車内のアナウンスが録音されている場合など)。

 

このようなケースでは、黙秘しても捜査機関は撮影場所を特定できます。そのような状況でなお黙秘していると、逮捕される可能性が高くなります。また、黙秘しても盗撮場所がわかってしまう以上、黙秘することのメリットもありません。

 

したがって、このようなケースでは、黙秘権を行使せず、盗撮場所についても正直に供述することになります。

 

もし余罪についても個別に立件された場合、余罪については、通常、被害者は特定できないため示談をすることは困難です。そのため、示談以外の方法で不起訴処分の獲得を目指すことになります。

 

具体的には次の方法が考えられます。

①反省文を作成する

②家族に具体的な監督プランを記載した陳述書を作成してもらう

③専門家のカウンセリングを受けたり、グループミーティングに参加する

贖罪寄付をする

 

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