大麻に強い弁護士ガイド｜費用相場・逮捕後の流れ・無料相談の窓口

大麻に強い弁護士とは？

大麻事件で捕まったら大麻に強い弁護士に依頼したいものです。大麻に強い弁護士とは次の４つの特徴を備えた弁護士です。

１．大麻事件の経験豊富な弁護士

大麻事件の弁護経験が豊富な弁護士であれば、逮捕回避や不起訴、執行猶予の獲得に向けてベストな活動を期待できます。

経験のない弁護士に依頼した場合、「逮捕ありき」、「起訴ありき」、「有罪ありき」の弁護になってしまい、対応が後手に回ってしまいがちです。

２．動き出しの早い弁護士

大麻事件で逮捕されるとすぐに取調べが始まります。弁護士のサポートがないと、取調官に誘導され不利な供述調書をとられてしまうことが多いです。

供述調書に署名・指印すると撤回することができません。そのため、不利な調書をとられてしまうと不起訴や無罪の獲得が難しくなります。不利な調書をとられないようにするためには、できるだけ早期に弁護士のサポートを受ける必要があります。

大麻に強い弁護士であれば、依頼を受けた当日中に被疑者と接見し、取調べにどのように対応すればよいのかアドバイスしてくれるでしょう。

３．再犯防止に向けフォローしてくれる弁護士

大麻のような薬物事件は、再犯可能性が高いことが知られています。大麻に強い弁護士であれば、再犯防止についてもしっかりフォローしてくれるでしょう。

再犯防止活動としては、精神保健福祉センターの更生プログラムを受けたり、依存症治療のクリニックに通院することが考えられます。薬物依存症の自助グループに参加してもらうこともあります。

これらの活動状況を弁護士が書面にまとめ、裁判の証拠として提出します。治療を担当した医師やカウンセラーに証人として出廷してもらうこともあります。

大麻に強い弁護士ができること

大麻に強い弁護士なら次の７つの可能性を高めることができます。

１．逮捕を回避する

職務質問から所持品検査の流れで乾燥大麻や大麻リキッドが発見されれば、警察に押収され科捜研の鑑定に回されます。その場で現行犯逮捕されなくても、鑑定の結果が出た後に通常逮捕されることが多いです。

適切な身元引受人を立てた上で、弁護士が逃亡や証拠隠滅のおそれといった逮捕の要件を満たさないことを捜査機関に説明し、逮捕回避に向けて動きます。

⇒大麻リキッドで逮捕の可能性を下げるために弁護士ができること

逮捕されれば勤務先を解雇されたり、学校を退学処分になるリスクがありますし、留置場で過ごすという過酷な経験自体がトラウマになってしまうこともあります。大麻に強い弁護士が逮捕回避に向けて直ちに動きます。

２．取調べで不利な調書をとらせない

大麻事件において、取調べで作成される「供述調書」は、その後の処分の重さを左右する極めて重要な証拠となります。

逮捕直後の混乱した状況では、捜査官の誘導により「違法な大麻だと知っていた」、「常習的に大麻を使用していた」といった不利な調書にサインをしてしまうリスクがあります。

供述調書に署名指印してしまうと撤回することができず、不利な状況が固定化してしまいます。被疑者には「黙秘権」が保障されているため、たとえ実際に大麻だと知って所持していた場合でも、そのことを正直に話さなければならない義務はありません。

逮捕後、弁護士が外部と遮断された状況にあるご本人と即座に接見し、供述調書がどのような意味を持つのかを説明した上で、取調べへの対応方針を具体的にアドバイスします。

⇒黙秘とは？黙秘の意味や使い方、デメリットについて解説

⇒供述調書の署名押印を拒否できる？メリットや拒否の仕方について

大麻に強い弁護士であれば、「最初の一歩」で取り返しのつかない不利な証拠をとらせません。

３．早期に釈放させる

大麻事件で最も重要な証拠は大麻そのものです。大麻所持や譲渡で逮捕された場合、自宅や車、身の回りから大麻が押収されなければ、容疑を裏付ける証拠は関係者の供述がメインということになります。

もっとも、関係者の供述は他人を引っ張り込もうとするリスクがあるため、有罪立証の決定打とはなりません。

大麻が押収されていなければ、弁護士が裏付け証拠が不十分であることを「準抗告」という形で裁判所に指摘することによって、釈放に持ち込めるケースが少なくありません。

⇒準抗告とは？抗告との違いや種類・流れについて解説

また、大麻が押収されていても、一緒にいた仲間と共に「共同所持」で逮捕された場合、ストレートに自分がやったということにはならず、「誰が所持していたのか？」ということが問題になります。

共同所持を否認して不利な調書をとられなければ、検察官が起訴することを断念して早期に釈放することも期待できます。

⇒大麻の共同所持とは？不起訴になるケースや対処法について解説

４．不起訴を獲得する

不起訴とは被疑者を刑事裁判にかけないことです。不起訴になれば処罰されませんので、前科がつくこともありません。不起訴には多くの種類がありますが、代表的なものは「嫌疑不十分」と「起訴猶予」です。

「嫌疑不十分」とは、起訴して有罪に持ち込むだけの証拠がないときに出される不起訴処分です。取調べで自白調書がとられていなければ、被疑事実が立証されていないことを弁護士が意見書で主張し、嫌疑不十分で不起訴にするよう求めます。

「起訴猶予」とは、起訴して有罪に持ち込むだけの証拠は十分にあるが、犯行に至る事情や本人の反省などの情状を考慮して出される不起訴処分です。

大麻所持で逮捕されても、所持量が0.5ｇ未満の場合は、社会に与える影響は軽微といえるので、起訴猶予で不起訴になる余地が十分にあります。

所持していた大麻が微量で起訴する必要がないことや、家族の監督体制が充実しており再犯のおそれがないことを弁護士が意見書で指摘し、起訴猶予に持ち込みます。

５．起訴直後に保釈を通す

大麻事件の被疑者は逮捕・勾留されることが多いですが、否認していなければ保釈が許可される可能性はかなり高いです。

保釈請求できるのは起訴後になります。大麻に強い弁護士であれば、一刻も早い社会復帰を実現するために、起訴前から保釈の準備を進め、起訴当日か翌日に保釈請求してくれるでしょう。

⇒弁護士に保釈してもらいたい－弁護士費用や保釈金についても解説

また、保釈支援協会のような保釈金のサポート機関にも詳しいので、スムーズにつないでくれるでしょう。

６．執行猶予を獲得する

大麻事件で起訴された場合、初犯であれば執行猶予を獲得できる可能性が高いです。

薬物事件の前科がある場合は、依存症治療のクリニックに通院して更生プログラムを受けたり、自助グループに参加してもらいます。このような活動により再犯可能性が低下したことを裁判官に納得してもらいます。

主治医やカウンセラーに証人として出廷してもらい、専門家の立場から具体的な治療内容や再犯可能性について証言してもらうこともあります。大麻に強い弁護士が、薬物治療のエキスパートと連携した弁護活動により、執行猶予の可能性を高めます。

７．違法収集証拠の排除を主張する

刑事裁判では、検察官が、証拠によって、被告人が有罪であることを立証しなければなりません。検察官はどんな証拠でも有罪立証に使えるわけではありません。

違法捜査を防止するため、収集手続に重大な違法がある証拠は使えないというルールがあります（違法収集証拠の排除法則）。

☑ 令状なしに家の中を捜索された

☑ 強引にポケットの中に手を入れられた

－このような事情がある場合は、弁護士が違法収集証拠の排除を求めます。大麻事件における有罪立証の柱は大麻そのものです。乾燥大麻やリキッドが違法収集証拠として排除されれば無罪になります。

⇒違法収集証拠の排除とは？判例や要件、争い方について弁護士が解説

大麻事件で逮捕された後の流れとタイムリミット

大麻事件で逮捕されると、以下の「時間との戦い」が始まります。

１．逮捕後４８時間：釈放か拘束かの最初のタイムリミット

逮捕後、警察は48時間以内に被疑者の身柄を検察官に送る（送致）か、釈放するかを決めなければなりません。この間に弁護士が接見し、適切な供述方針を立てることがその後の運命を左右します。

２．送致から２４時間：釈放か拘束かの第２のタイムリミット

検察官に身柄が送られると、そこから24時間以内に、検察官が被疑者を釈放するか、裁判官に対して被疑者を勾留するよう請求します。このタイミングで弁護士が検察官に対し「勾留の要件を満たさない」と主張し、認められれば釈放となります。

⇒【逮捕】勾留されなかったときの釈放の流れ－何時にどこに迎えに行く？

３．裁判官の勾留質問：釈放か拘束かの第３のタイムリミット

検察官が勾留請求すると、当日か翌日に裁判官によって被疑者の勾留質問が行われ、勾留されるか釈放されるかが決定します。

裁判官が勾留質問に入る前のタイミングで弁護士が裁判官に対し「勾留の要件を満たさない」と主張し、認められれば勾留質問が終わった後に釈放されます。

⇒【逮捕】勾留されなかったときの釈放の流れ－何時にどこに迎えに行く？

４．原則１０日、最長２０日の交流

勾留が決まると、まずは10日間身柄が拘束されます。さらに捜査が必要と判断されると、さらに最長10日間の限度で勾留が延長されます。弁護士が準抗告を申し立てることによって、勾留の裁判が取り消され釈放されることもあります。

⇒準抗告とは？抗告との違いや種類・流れについて解説

大麻事件の解決事例－ウェルネス法律事務所

解決事例：大麻リキッド所持で逮捕回避。在宅捜査で不起訴

状況：所持品検査で大麻リキッド押収、初犯。

弁護活動： 意見書を提出、更生プログラムへの参加と家族の監督を証拠化。

結果：逮捕されることなく最終的に不起訴処分を獲得。

⇒この解決事例を詳しく読む

解決事例：大麻の営利目的輸入で不起訴

状況：成田空港で現行犯逮捕

弁護活動： 逮捕直後から接見し、取調べで黙秘を指示。自白調書の作成を阻止。

結果：嫌疑不十分で不起訴処分を獲得。

⇒この解決事例を詳しく読む

【状況別】大麻事件のさらに詳しい解説

大麻事件は、所持していた形態や人数によって、捜査のポイントや弁護戦略が大きく異なります。ご自身の状況に近い項目を選んで、詳細をご確認ください。

【2026年】大麻事件の最新動向

１．重罰化

大麻の所持や譲渡・譲受は大麻取締法によって規制されていましたが、2024年12月から、麻薬及び向精神薬取締法によって規制されることになりました。それに伴い刑罰が重くなりました。

⇒【2026年最新】大麻事件の罰則や不起訴・執行猶予の見込みについて

２．大麻使用罪が創設

2024年12月12日から大麻の使用が処罰されることになりました。そのため、大麻所持を否認して不起訴になっても、大麻使用で再逮捕されるリスクがあり手続が長期化しがちです。

⇒大麻使用罪はいつから？罰則は？不起訴はとれる？弁護士が解説！

３．拘禁刑が適用

2025年6月1日以降に発生した大麻事件については、従来の懲役刑ではなく拘禁刑が適用されます。拘禁刑のもとでは、受刑者の特性に応じて柔軟に処遇プログラムを組むことができるため、薬物依存の受刑者にとっては更生につながることが期待されます。

⇒拘禁刑とは？いつから施行される？懲役刑との違いは？弁護士が解説

大麻事件の罰則は？

大麻の罰則は下表のとおりです。

大麻事件の弁護士費用の種類は？

大麻事件を私選弁護人に依頼した場合、弁護士費用の内訳は次の通りです。

大麻事件の弁護士費用の相場は？

大麻事件の弁護士費用の相場は逮捕された場合で１００万円～２００万円、逮捕されなかった場合で６０万円～１２０万円になります。

大麻で逮捕されると、弁護士が何度も警察署に行って接見する必要があることから、逮捕されていない場合に比べて費用が高めになります。否認している場合も、より幅広い証拠の検討が必要になるため弁護士費用が高めになります。

上記は初犯の方を対象とした料金プランです。薬物犯罪の前科があったり執行猶予中の場合は難易度が高くなるため、費用も高くなることがあります。

大麻事件の弁護士費用を節約するポイント

１．大手の事務所にこだわらない

大手の弁護士事務所は、莫大な人件費やオフィスの賃料を払い続けるために、大量の依頼を集める必要があります。そのため、ネット集客に多額の広告費をかけ、弁護士費用が高くなりがちです。

大手の事務所だからといって、常時２、３名の弁護士が担当してくれるわけではありませんし、そもそも複数の弁護士が担当した方が不起訴や執行猶予の可能性が上がるというわけでもありません。

弁護士費用をおさえるためには、事務所の規模にこだわらずに弁護士を選んだ方がよいでしょう。

２．接見日当に注意する

着手金が低額におさえられていても、接見ごとに日当が発生する料金プランがあります。接見日当の相場は３万円から５万円前後です。接見１回ごとに追加でこれだけの費用が発生します。

大麻事件では勾留されることが多いため、接見日当だけで数十万円かかってしまうこともあります。接見日当をおさえるために弁護士に接見を頼めないようでは、弁護士をつける意味がなくなってしまいます。

弁護士費用を節約するためには、できるだけ接見日当が発生しない料金プランの事務所に依頼するとよいでしょう。

３．複数の事務所を比較する

大麻事件で家族が逮捕されたり、職務質問を受けた場合、弁護士費用が高くても「とにかく早く依頼しなければ。」と考えてしまいがちです。

大麻事件の弁護士費用の相場は、６０万円～２００万円とかなり幅があります。弁護士費用を節約するためには、複数の事務所から見積もりをとって比較した方がよいでしょう。

比較するだけで数十万円の弁護士費用を節約できることが多いです。

大麻事件の弁護士費用－ウェルネス法律事務所

ウェルネスの大麻事件の弁護士費用は、逮捕されなければ総額４４万円（不起訴のケース）か６０万円（執行猶予のケース）、逮捕された場合で総額９９万円（執行猶予のケース）になることが多いです。

【在宅事件で不起訴になった場合】

【在宅事件で執行猶予になった場合】

【逮捕された自白事件】

ウェルネスでは接見日当や出廷日当は一切発生しません。ご依頼の時点で費用の上限が決まっているので、安心してご利用いただけます。

【ウェルネス】大麻事件の弁護士費用が安い理由

「弁護士費用が安すぎて、活動内容に不安がある」と心配される方がいらっしゃいます。しかし、当事務所の費用設定は、弁護活動の質を削った結果ではなく、徹底した「経営の合理化」によって実現したものです。

誰もが法的に正当な助けを求められるよう、当事務所が取り組んでいる3つの工夫をご説明します。

１．膨大な「ネット広告費」のカット

多くの大手法律事務所は、検索結果の広告枠に多額の費用を投じて集客しています。そのコストは、最終的に「お客様の弁護士費用」に上乗せされるのが業界の構造です。

ウェルネスは、こうした過度な広告宣伝を行わず、弁護士自らウェブコンテンツを作成することにより集客しています。宣伝コストを極限まで抑えることで、その分をご依頼者に還元しています。

２．「固定費」を最小限におさえた体制

駅前の豪華なオフィスビルや、過剰な事務スタッフの維持には莫大な固定費がかかります。ウェルネスは、実務に直結しない華美な装飾を廃し、AIを駆使しつつ「弁護活動に必要なインフラ」にのみ投資しています。

少数精鋭で動くことで、大手のような中間マージンや管理コストをカットし、フットワークの軽い高品質なリーガルサービスを提供しています。

３．「法テラス出身の弁護士」としての理念

代表弁護士の楠は、かつて日本司法支援センター（法テラス）のスタッフ弁護士として、経済的に困難な状況にある方の事件を数多く担当してきました。

「費用が払えないからという理由で、適切な防御を諦めてほしくない」－この強い想いが、現在の料金体系の根幹にあります。法改正により厳罰化が進む大麻事件だからこそ、一人でも多くの方が前科を避け、社会復帰できるよう、誠実な価格設定を貫いています。

⇒刑事事件の弁護士費用が安い法律事務所

大麻を弁護士に無料相談できる窓口は？

大麻事件を弁護士に無料相談できる窓口は以下の５つです。

①一般の法律事務所

②弁護士会の法律相談

③自治体の法律相談

④当番弁護士

⑤国選弁護人

一般の法律事務所、弁護士会の法律相談、自治体の法律相談は、面談・電話・オンラインのいずれかで行われます。逮捕・勾留されていれば利用できません。

大麻事件で逮捕・勾留された方が無料相談できるのは当番弁護士と国選弁護人です。弁護士が留置場まで接見に来てくれますので、アクリル板越しに無料相談することになります。

このように置かれている状況によって無料相談できる弁護士も違ってきますので注意しましょう。

大麻を弁護士に無料相談する方法は？

大麻事件を弁護士に無料相談する方法を窓口別に解説しました。

大麻の無料相談は刑事事件に強い弁護士がベスト！

大麻事件について無料相談できる窓口は複数ありますが、ベストな窓口は一般の法律事務所、なかでも刑事事件に特化した法律事務所です。

上で紹介した５つの窓口のうち、相談する側が弁護士を選べるのは一般の法律事務所のみです。その他の窓口は、相談者と弁護士事務所が直接つながっているのではなく、間に弁護士会や自治体が入っているため、弁護士はランダムに選ばれます。

ほとんどの弁護士は民事事件や企業法務をメインにしているため、ランダムに選ばれた弁護士がたまたま大麻に強い可能性は低いです。

一般の法律事務所であれば相談する側がインターネットなどで大麻に強い弁護士を選んで相談できるので、実のある相談を期待することができます。

また刑事事件に強い弁護士であれば、早期対応の大切さを熟知していますので、最短当日に無料相談できたり、土日や深夜に対応してくれることもあります。

大麻に強い弁護士の無料相談

ウェルネスでは大麻事件の経験豊富な弁護士による無料相談を実施しています。無料相談の対象となる方は以下の通りです。

ウェルネスは法テラス出身の弁護士が運営する弁護士費用の安い法律事務所です。「弁護士費用をおさえて不起訴・執行猶予を獲得したい」という方はお気軽にウェルネス（03-5577-3613）へお電話ください。

大麻を弁護士に無料相談する際の注意点は？

１．無料相談には条件がある

無料相談を実施している法律事務所であっても、「初回３０分無料」といったように回数や時間に制限がある場合がほとんどです。無料相談の条件について事前に事務所に確認しておきましょう。

無料相談の枠内でおさめるために事前に大麻事件の罰則や手続きの流れなどの基本的なことはネットで確認しておきましょう。

２．弁護士費用が安いとは限らない

弁護士に無料相談できるからといって弁護士費用も安いわけではありません。無料相談中にびっくりするほど高額な弁護士費用を提示されることもあるようです。

弁護士費用を節約したい場合は、事前に大麻事件の弁護士費用の相場や節約の方法を把握しておきましょう。